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トップユーチューバーのヒカキンさんの所に謎の箱が届きました。箱を開けてみると、NFTのアート作品が有りました。江頭２：５０さんもNFTアート作品の箱を受け取りました。この様に有名人がNFTを受け取ると、仮想通貨に関心が無い方も関心を持ってくれると思います。私は仮想通貨投資関連のブログを毎日更新してますが、近い将来はユーチューブ、ブログでブロックチェーン全体情報を配信したいです。
２．アメリカYouTube参入
YouTubeがNFTに参入へ、ユーチューブのCEOのスーザン・ウォジスキは、1月25日のクリエイター向けの年次書簡で、同社がNFT（ノン・ファンジブル・トークン）の機能の提供を検討中であることを明らかにした。
ウォジスキは、ユーチューブがNFTを含む新興テクノロジーを通じたクリエイターの収益化を支援することに注力していると述べ、この試みが形になれば、同社の親会社のアルファベットが、初めてこの市場に参入することになると述べた。
彼女はまた、ユーチューブが暗号通貨を中心に構築されたインターネットコミュニティの「Web3」に注目しており、イノベーションの「インスピレーションの源」になると考えていると述べた。
ツイッターは先週、ユーザーが自分のNFTをプロフィール写真に設定して、この市場に参加したことを示すことを可能にした。この機能を使用するユーザーのプロフィールは、通常の円形ではなく、六角形の枠で表示される。
フィナンシャル・タイムズは先週、フェイスブックとインスタグラムのチームが、ツイッターが提供するものと同様の機能を追加しようとしており、ユーザーがNFTを作成して販売できるようにするための別の機能にも取り組んでいると報じていた。
調査会社のDappRadarによると、昨年のNFTの販売ボリュームは249億ドル（約2.8兆円）に達し、2020年の9490万ドルから爆発的に増加していた。
NFTは、ブロックチェーン上で売買できるデジタル資産であり、アート作品に用いられる場合が多い。ここ最近は様々な著名人や、ファッションブランド、スポーツリーグ、オークションハウスの参入が相次ぎ、元大統領夫人のメラニア・トランプまでがこのトレンドに乗っている。
３．叱られるブケレ
IMFがエルサルバドルに対し法廷通貨からBTCを外すよう催促３回目、ブケレ大統領はビットコインの信者なので催促には、応じ無いと思います。
４．アメリカFOMC
アメリカのFOMC２７日４時にひかえVIX指数が３０付近で高止まり。避難資産としてBTCに資金が流れる、今現在は株も厳しい、法廷通貨を保有してもインフレで法廷通貨も持ちにくいし、じゃビットコインでも買おうかとBTCに御金が流れて行っています。仮想通貨全体を上げる様な２０２２年に成って来ると思います。
国家経済の米国依存から脱却しようとした国がある。世界最大の原油埋蔵量を誇る南米のベネズエラだ。反米を掲げた政権は中国とロシアに接近したが、経済は５年連続でマイナス成長。国際通貨基金（ＩＭＦ）は、今年末にインフレ率が１００万％を超えると予測した。10月までの１年間のインフレ率は83万％に達し、予測は現実味を帯びている。
過去２年間で人口の１割弱の２００万人超が、食料や医薬品、安心できる生活を求めて国外に脱出。政権の支持基盤だった貧困層の人々が、バスや、なかには徒歩で隣国のコロンビアやブラジルなどに逃れている。こういう御時世だからこそ絶好の買い場です。
今はハイレバレッチは避けた方が無難です。レバレッチは３X~５Xで、勿論、現物も購入出来ます。
２．FOMC控え乱高下
日本時間２７日４時にFOMC、ロシアのウクライナ進攻懸念で金融市場は乱高下。BTC恐怖と貧欲指数は過去最低、こう言う世の中が落ち込んでいる時が絶好の買い場です。
３．メイヤー部数がヤバイ
ビットコインのメイヤー部数、過去最低レベルの0.75まで下落、長期的に見たら良い買い場です。
今はハイレバレッチは避けた方が無難です。レバレッチは３X~５Xで、勿論、現物も購入出来ます。
今日の仮想通貨ニュースです。
ロシアの著名人、仮想通貨禁止案を批判
アレクセイ・ナワリヌイ氏の参謀であるレオニド・ボルコフ氏やテレグラム創設者パベル・ドゥロフ氏など、多くの大物がロシア政府が最近行った仮想通貨禁止令を批判している。
1月20日、ロシア中央銀行は、国内の仮想通貨取引とマイニングの全面禁止を提案する報告書を発表した。報告書には、仮想通貨のリスクは 「ロシアを含む新興国市場にとってはるかに高い」と記載された。
しかし、この禁止案は国内では受け入れられていないようだ。テレグラムの創設者であるドゥロフ氏は1月22日、仮想通貨禁止案が「ハイテク経済の多くのセクターを破壊する」と述べた。
「このような禁止令は、一般的にブロックチェーン技術の発展を遅らせてしまう。ブロックチェーン技術は、金融から芸術まで、多くの人間活動の効率と安全性を向上させるものだ」
ドゥロフ氏は、「仮想通貨の流通を規制したいという願望は、どの金融当局にとっても自然なこと」と認める一方で「しかし、こうした禁止令は、この分野におけるロシアの合法プロジェクトに終わりを告げる一方、タチの悪いプレイヤーを止めることはできない」と批判した。
仮想通貨を禁止することは「不可能」技術的には、仮想通貨を禁止することは、個人間の送金を禁止することと同じだ（つまり、不可能）。仮想通貨取引所への入金を非常に難しくする。つまり、外国の司法権を通じてこれを行う仲介サービスが単純に出現することになるだけだ。取引コストが上昇する。
２.松竹、メタバース・スタジオ設立
大手映画企業の松竹株式会社は21日、バーチャルプロダクション手法の研究開発拠点、「代官山メタバーススタジオ」の開設を発表した。
「代官山メタバーススタジオ」では、グリーンバックや大型LEDディスプレイを用いて、リアルタイムに人物とバーチャル上のセットに合成する撮影が行える。
スタジオの運営主体は、松竹株式会社とカディンチェ株式会社が設立した、XR関連企業のミエクル株式会社。法人と個人の両方と「共創」を行うのがキーワードだという。
アメリカのボイジャーデジタル社が調査した結果、米国人の６６％が２０２２年に仮想通貨を買いたい意識調査結果、調査参加者が投資信託の購入、飛行機での旅行、新車の購入、新居の購入、恋愛関係の開始よりも仮想通貨の購入を優先するそうです。この調査報告本当だろうか？
私は恋愛や旅行はした方が良いと思います。
２．全世界１０億人が参入予定
クリプト.comが調査した結果、仮想通貨利用者は２２年に１０億人がビットコインに御金を投資するんじゃないかと言っています。イーサーリアムよりもビットコインの方が人気が高いです。