複数の懸念材料
DeFi(分散型金融)市場規模拡大と共に成長してきたイーサリアム(ETH)のエコシステムは、ここ数ヶ月は負の連鎖に陥っている。
仮想通貨暴落で莫大な損失を被ったとされる大手ベンチャーキャピタル「Three Arrows Capital(3AC)」が債務超過に陥ったとして関連情報が錯綜し、リスク回避売りが先行したことも背景にある。
また、仮想通貨のレンディング大手Celsius Network(セルシウスネットワーク)が臨時的な出金停止措置を発表し、Aaveからラップドビットコイン(wBTC)の流動性を引き出したことも投資家心理を悪化させた。
セルシウスは、最大APR18.6%の高い利回りを維持するため、顧客の預かり資産でDeFiの流動性マイニングを行うなどハイリスクな運用戦略を取っていた疑いがあることがウォレット分析等から判明している。
なお、22年4月時点で約30億ドルの資産を運用していた3ACは、アルゴリズム型ステーブルコインUST(TerraUSD)ディペッグ騒動を受けて暴落したテラ(LUNA)のプロジェクトにトークンセールを通じて約270億円(2億ドル)出資していたとされる。
昨今の金融市場の市況悪化を背景に、先週火曜日にはLido Staked Ethereum(stETH)を含む資産売却を開始したことが明らかになったほか、17日には3ACが暗号資産の融資大手Genesis TradingとBlockFiのマージンコール(追加証拠金要求)に応じることができず、大量保有するポジションを強制清算されたことが報じられた。
ウォール・ストリートジャーナルによれば、外部企業からの救済策を含め、複数の選択肢を検討している。
マイナー情勢
ビットコイン(BTC)の採掘速度を示すハッシュレートが、前週比10%以上下落した。

12日時点で過去最高の231.4TH/sだったが、18日時点で205.1TH/sとなっている。
ハッシュレートは、中国の仮想通貨全面禁止令でマイニング事業者の締め出しがあった21年6月に急落する場面があるも、大手マイナーの海外移転が進むにつれ回復。採掘マシンの性能向上に伴い、右肩上がりに上昇してきた。
2018〜2019年の弱気相場同様、「損益分岐点」を割り込み採算が取れなくなった場合、大手マイナーが保有する旧型マシンの稼働停止を余儀なくされたり、中小マイナーがマイニングファームの閉鎖・撤退に追い込まれるリスクが高まる。
オンチェーンアナリストのWilly Woo氏は以前、過去の相場傾向から「下落トレンドが長引いた場合、効率性の悪いマイナーは収益性を保てず、事業撤退や採掘コスト補充のため、採掘済みのビットコインの大量売却を余儀なくされるシナリオもあり得る」と分析した。
その上で、マイナー崩壊を可視化する「Hash Ribbons(ハッシュリボン)」を取り上げ、マイナー情勢の可視化によりトレンド転換の予兆を察知するのに役立つ可能性があるとの見解を示した。
ハッシュリボンは、ハッシュレートにおける30日移動平均線と60日移動平均線の2つを観測することで、マイナー動向から相場を予見するための指標の1つ。過去の相場サイクルでは、降伏シグナルが出た後に売り圧力が一巡するとビットコイン価格が回復する傾向にあった。
マイナーの降伏シグナルを意味するデッドクロスを経て、ゴールデンクロスへと転換した場合、弱小マイナーが淘汰され、効率的なマイナーが台頭するなど世代交代が進んだことを示唆する。(下図)
オンチェーンアナリストのWill Clemente(@WClementeIII)氏は、ビットコイン(BTC)価格の大幅下落により、ハッシュプライスが20年10月以来の最低値まで下落したことを指摘。直近の相場でマイナーによる売り圧力が上昇していることを指摘した。

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